速報の文字が大きすぎる
ビル「大ニュースだ！ 競合が大変なことになっているらしい。会社の公式SNSで注意を呼びかけよう」
ボブ「それは確認された情報なのか？」
ビル「投稿が拡散している。もうみんな知っている」
エビー「みんなが読んだことと、本当であることは違うわよ」
ビル「情報は速度が命なんだ」
ボブ「速度のために真偽を捨てるな」
ビル「元証券マンなら、市場より一歩先に行きたい」
エビー「会社の公式発信は、個人の早押しクイズではないわ」
公式発信は、早押しクイズじゃない
ビルが開いていたのは、出所のはっきりしないSNS投稿だった。本文には「関係者によると」と書かれているが、誰の話なのか分からない。発信日時も曖昧で、関連する公式発表へのリンクはない。
ボブ「何年の話かさえ分からないじゃないか」
ビル「古いニュースでも警戒する価値はある」
エビー「なら『最近起きた』と書くのは違うでしょう」
ビル「見た人に注意してほしいんだよ」
ボブ「注意喚起を出す前に、何に注意してほしいのか確認しよう」
拡散ボタンの重さ
エビーは会社のアカウントを見せた。そこには顧客への案内や取引先との告知が並ぶ。多くの人が業務上の情報を知るために読んでいる。
エビー「このアカウントで書けば、会社の見解として受け取られるわ」
ビル「それならなおさら注目される」
エビー「注目されることと、信頼されることは違う」
ボブ「誤っていれば、関係ない企業や人に迷惑をかける可能性もある」
ビル「でも他社が先に出したら、うちは遅く見える」
エビー「早いけれど間違っている会社と、確かめて発信する会社なら、どちらを信頼したい？」
ビルは返事ができなかった。自分が投稿したいのは顧客のためなのか、誰より先に情報を見つけたと評価されたいからなのか、分からなくなったからだ。
博士、投稿を時系列に並べる
シルクワーク博士はビルのスマートフォンを見たあと、紙に「最初に見た投稿」「その投稿の元資料」「現在の公式情報」と書いた。
博士「この三つをたどれるかな」
ビル「最初しか分かりません」
博士「ならまだ断言する材料は足りないね。特に他社の問題に言及するなら、事実に基づく慎重な表現が必要だ」
ボブ「公的機関が出した資料であっても、どの時点の何を対象にした情報か読むべきですね」
博士「そうだ。たとえば個人情報保護委員会が出した注意喚起は、一般的な対策を考えるために重要な資料だ。しかし、それを根拠に無関係な企業に漏えいが起きたと断定してはいけない」
エビー「別の会社の名前を載せて注目を集めるのは、相手の信用にも関わるわね」
博士「会社の公式発信では、事実と推測、意見を分ける。必要なら広報担当や法務担当など、関係する人が確認できる手順を作ろう」
事実と推測、意見を分けます
ビル「じゃあ確認が終わるまで何も投稿できない？」
博士「すべての発信を止める必要はない。自社の情報について確認済みの内容を伝えることはできる。ただ、出所不明の話を断言するのは控えよう。見つけた資料を保存し、発信の時点と根拠を確認する」
ボブ「訂正が必要になった場合の対応も決めておきたい」
博士「そうだね。間違いが分かったら隠さず適切に訂正する。発信内容を管理する責任は、一度投稿したら終わるものではない」
ビル「早く出した人が勝ち、ではないのか」
博士「公式発信は勝負ではないよ。読む人が判断するための情報提供だ」
ビルが一歩先にいたかった理由
エビーは投稿の下書きを閉じ、ビルに聞いた。
エビー「そんなに早く投稿したいのはなぜ？」
ビル「僕が新しい情報を知っていると見せたいんだ。経営者の集まりで、知らない話題が出ると置いていかれる気がする。だから会社のSNSで『僕は知っている』と示したかった」
ボブ「そのために会社の信用を使うのは危険だ」
エビー「情報に強く見られたい気持ちが、情報を確かめる仕事を押しのけていたのね」
博士「知らないと認めることは恥ではない。むしろ誤情報に乗らず『出典を確認します』と言える社長の方が、信頼できるのではないかな」
ビル「確かに、仕事の相手に対してはそう思います」
速報王の引退式
ビルは自作の「速報王」というタスキを外した。ボブとエビーは安心した。
ボブ「投稿は一度見直そう」
エビー「自社の公式情報に限って、正確な案内を出せばいいわ」
博士「時事の情報は重要だが、確認した事実とそうでないものを混ぜないことだ」
ビル「じゃあ本日の速報は『社長が速報王を引退』」
ボブ「ニュースにするな」
ビル「では速報第二号『社長、確認中』」
エビー「それは日報に書いて」
速報は日報に書いて
博士「発信を急がないという選択も持とうね」
公式SNSでの発信は、経営者の情報感度を証明する競争ではない。出所と時期を確認し、裏付けのない話を事実として広めないことが大切だ。注目されたい気持ちと、顧客に正しく知らせる責任は分けて考えたい。
個人情報の取扱いのルールや相談先は、個人情報保護委員会が案内しています。国民生活センターは、占いサイトや電話占いを含む消費生活相談の事例と注意喚起を公表しています。
出典
個人情報保護委員会「大規模な漏えい等事案を踏まえた対応について」（2026年10月7日）
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